必要か必要でないか、その判断方法

もしものときに備えるのが保険の意義であるならば、ありとあらゆるものに対して備えをしておいた方がいいのではないでしょうか。 もちろん、加入してもまったく意味がない保険商品というのはないと思いますが、だからと言ってすべての保険に加入しては、家計が毎月の保険料の支払いで破たんしてしまいます。


家庭単位で行なう必要があるのは、どの保険に加入するかという選択と共に、どれくらいの保障をつけておくかということです。 日本の場合は保険に関する関心が高いと言われています。


なかでも、定期的に起きる地震に対する不安と備えという意味で、地震保険に対する関心が高まっています。 そのような傾向は、雑誌の特集などで扱われる機会が多くなったことからも伺い知ることができます。 どのような保険商品に対しても言えることですが、それを必要であるという人もいれば、必要ないという人もいます。


しかし、大切なことは他人の決定ではなく、自分たちにとってそれが必要かどうかという点です。 ある程度調べたうえで、必要であると判断したならば、将来に対する備えと安心を買うためにも加入するべきでしょう。 必要ないと判断したならば、そのリスクに対しての備えを自分たちで行なえる見通しが立っていなければなりません。


世間一般のイメージとして、地震保険の認定はあまりされないとか、認定されても不十分な金額しか支払われないという印象があるようですが、実際のところはいかがでしょうか。


基本的に、地震保険には火災保険の金額の50パーセントまでしか加入できません。 たとえば、2000万円で建てた家の場合、2000万円の火災保険に加入するとしたら、地震保険は最大で1000万円になります。 この金額でも、半損や一部の損壊の場合には、すべて支払われるわけではなく、全壊と認定された場合に1000万円の支払いが行なわれます。


このようなデータを見るときに、さまざまなものの見方をすることができます。 同じものを見ても、人によって積極的に判断することもあれば、その反対に消極的な面に注目する人もいます。 正確な情報に基づいて、必要かどうかシミュレーションしてみるのは自分たちの責任です。


大きな地震が起きるたびに見直される地震保険ですが、有事に備えていまからその必要性について考慮しておくべきでしょう。 最近では、どの保険会社にも属しておらず、手数料を得ることをビジネスモデルにしている保険相談の窓口などもあります。 最初の段階として、関係する情報を入手しなければなりません。


理解できない点や、他の商品と比較したい場合には、そのようなアドバイザーを活用することができますが、最終的には自分が主体となって決めるのが望ましいでしょう。

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